生命保険の入りすぎチェックリスト

2025年10月22日 2025年10月22日

豊岡さおり

日本人は保険好き。
でも実際に家計を見直してみると、「入りすぎ」になっている人がとても多いんです。

FP相談でもよくあります👇

「3社で合計4つの保険に入ってました」
「よく分からないけど毎月3万円以上払ってます」

保障は安心を守るもの。
でも“多ければ多いほど良い”というわけではありません。

あなたはいくつ当てはまりますか？

✅ 医療・がん・死亡保険をすべて個別で契約している
✅ 会社の団体保険と民間の保険、両方に入っている
✅ 毎月の保険料が手取りの10％を超えている
✅ 保障内容を3年以上見直していない
✅ 解約したいけど「もったいない」と言われて続けている
✅ 家族構成や収入が変わってもそのまま

2つ以上当てはまった方は、“入りすぎサイン”が出ているかも。

保険の金額を決めるときは、**「公的保障」「生活費の変化」「住宅ローン」**の３点を一緒に考えることが大切です。

1️⃣ 公的遺族年金を考慮する
会社員や公務員なら、亡くなった後に配偶者が受け取れる「遺族厚生年金」があります。
年収・家族構成によっては年間100万円以上の支給もあり、民間保険で全額をカバーする必要はないケースが多いです。

2️⃣ 生活費は100％残らない
1人分の食費や交通費が減るなど、遺族の生活費は平均で約70〜80％程度に下がるといわれています。
必要保障額を試算するときは、「今の生活費そのまま」ではなく、減る分を考慮しましょう。

3️⃣ 住宅ローンがある人は団信を確認
持ち家があり、住宅ローンに団体信用生命保険（団信）がついているなら、
契約者が亡くなった時点でローン残高は0円になります。
つまり、住居費がなくなる分、必要な保障額は大きく減ります。

保険料の目安は、手取り月収の5％以内が理想ライン。

保障の組み立て方は👇

「公的保障＋家計の現実」を前提に考えると、
保険はもっとシンプルで良いことに気づくはずです。

保険は“安心”を買うもの。
でも、入りすぎると“安心のつもりが家計の負担”になってしまいます。

今の保障をすべて書き出して、
✔ 公的遺族年金
✔ 団信の有無
✔ 生活費の変化
を一度数字で見てみましょう。

「どこまで保障が必要なのか」が見えると、
“ちょうどいい安心”が見えてきます。

「どこまで削っていいか分からない」
「見直したいけど損しそうで不安」
そんな方は、一緒に整理しますのでご連絡ください。